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  • 妊娠してしまった
  • 今の仕事を辞めるべき?
  • それともぎりぎりまで働くべき?

第一子の妊娠初期の頃、妻は同じことを私に伝えてきた。

コロナ禍になってからの収入減は深刻だ。

  • 残業カットで生活できない
  • 生活福祉資金の返済ができない
  • 収入減で生活出来ない

こんな悩みがネット上でも2020年の6月以降にずっと続いている。

いつまで続くかもわからない。

2021年には政府からコロナのワクチンについての報道が出始めたけど実際にどうなるのかはまだまだ不明な点が多い。

夫の収入だけでは足りない。

これからの自分の仕事もどうするべきか考えなければいけない

だとしたら、働けるうちは働くべきと考える女性は多くなった。

共働きが当たり前の時代だからこそ、考えておいてほしい女性の悩みについて夫側である私が伝えたことをご紹介しています。


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妊娠初期に退職するべき人の特徴

 

パート、アルバイト、派遣、契約社員、正社員等立場は問わない。

女性にとっては、今後も関係があるかもしれない問題。

ではまずは退職するべきかと聞かれて私が退職をするべきと答えた妻の悩みや特徴をご紹介していきます。

産前産後休暇や育休がない会社

産前産後の休暇は、労働基準法により定めがあります。

産休とは?

使用者は、6週間(多胎妊娠の場合は14週間)以内に出産する女性が休業を請求した場合は就業させてはならない。

労働基準法第65条第1項

この法律は、あくまで妊娠初期には適用されてない。

しかし、妻は妊娠初期のつわりがかなり大変な子だった。

  • 朝も夜も問わずつわりがつらい
  • 起きて掃除や洗濯、食事の用意すら大変な様子
  • 元気な時もあるが、1週間で1日2日が限界

こんな状態で産前の時期まで仕事をさせるわけにはいかない。

結果的に法律による取り決めだけでなく、企業が就業規則等で定めていない等にはまずは退職を考える事が重要です。

人間関係の悩みとストレス

妊娠初期には、悩みも多い。

自分の体でありながらもどこか自分ではないような感覚。

人生何年生きていたとしても第一子は初めての経験。

だからこそ、不安や心配も多い。

  • 何をするべきなのか?
  • どうすればつわりがおさまるのか?
  • 食べ物等で気を付けることは何か?
  • 嗜好品はどこまで大丈夫なのか?

お酒や喫煙の習慣のある人にとっては、それだけでも大きな人生の転換期にさしかかってしまう。

こんな状況でストレスが多いのに、さらに人間関係で悩みを抱えているとなるとその精神的な負担は多大なものとなる。

妊娠は悪ではないし、これからのことを考えるなら、みんなで祝福をしてあげるべき対象であると私は考えている。

しかし、世間の中には、先に寿退社をするというだけでアラフォー世代の独身女性が嫌がらせをしてくるみたいなことも聞こえてくるのが残念。

やはり人による嫌がらせや辞めさせる方法などを考えるような職場に勤める人は辞めた方が賢明だと私は伝えたい。

 

妊娠初期に退職すべきでない人の特徴

  • つわりが軽いし元気だ
  • 別に二人目だから気も楽
  • 仕事は慣れているし好きである

先ほどの事例とは真逆の状況であれば、継続をしておくことをおすすめしたい。

妊娠初期は人数に関係ない

年齢、子供の性別なんてことよりもまずは母体がどう反応するのかは予測不能。

持病を抱えている方もいるでしょうし、一人目の子どもが非常に手がかかる等の子育て事情もある。

二世帯住宅であれば、親の介護等の問題が押し寄せた最中の妊娠も考えられる。

こうした中でも、いつも通りの生活が出来ると思っている人はまだまだ辞めるべきではない。

 

妊娠で仕事を辞める時期の注意点

仕事の職場には必要なら診断書でも何でも提出してあげれば良い。

しかし、夫婦の問題や自分自身のキャリア、再就職等を悩んでいるなら、まずは考えるべき注意点がある。

雇用保険離脱と税金の問題

それまでに雇用の範囲内で仕事をしてきた人は、これまで通りで問題はない。

しかし、それぞれが雇用保険に加入をしているのなら、その後の扶養の手続きなどの問題もある。

  • 保険証の発行はいつ?
  • 税金の納め方はどうなる?

このような内容がそれぞれ確認してからでないと、産婦人科への通院にも関係してくる。

子供を産むまでの資金管理

仕事を辞めるかどうかが問題という中で最も深刻なのは家計。

生活できない人が増加している時代に、これまで共働きの合算収入を前提にして家計を計算していたとしたら?

これは慣れるまでに少し時間がかかる可能性もあります。

よって、タイミングをきちんと見極めることも大切になります。

それだけでなく、以下の項目も計算が必要。

  • 入院費用
  • 子どもの生命保険や学資保険の加入
  • 赤ちゃん用の衣食に関する問題
  • 住環境の変更等

このように、徐々にお金がかかってくる内容についてもきちんと把握をしておく必要がある。

保育園はどのくらいの費用が必要なのか?という問題や子供の医療費窓口負担も各市町村により対応が異なることもある。

きちんと自分の住まいのエリアの確認を行って、今の貯蓄額と当面の生活費を見直すことが先決。

 

妊娠で仕事を辞めるべきではない人の特徴

もしあなたが今の会社に入社したことにやりがいや楽しみ、満足しているのであれば、積極的に在籍する方法を探すことをおすすめしたい。

  • コロナ禍で主婦の仕事が無い時代
  • 専業主婦で精神的に負担となる人
  • 再雇用や社会復帰の時期の計画性

それぞれについてご紹介していきます。

コロナ禍で主婦の仕事が見つからない

いくら大企業で勤めた実績のある人でも実際に子どもがいる状況になってからはなかなか働きに出ることが難しいのも現実。

転職ができない悩みの原因は、保育園の待機児童の問題や預け入れが可能な年齢の制限も問題。

結局仕事をしたいのにできない人にならないようにするにはどうすればいいのかを考えるなら、まずは会社の体制が整っているなら、可能な限り働くことがおすすめ。

専業主婦が精神的につらい

コロナ禍の子育ては昔と違い以下の内容が簡単にはできなくなってしまった。

  • 外で遊具などを使って遊ぶ
  • 感染症対策を徹底しなければいけない日常生活
  • 実家などに簡単に力を借りることがお願いできない

特に親が高齢の場合は、安易に子どもの面倒を見てもらうのは難しい。

このように追い詰められてしまうと、子供との二人きりの世界で精神的に参ってしまうということもあります。

妊娠という結果を想定していなかったという人はまずは、将来でも働きに出やすい環境を用意するために働くことが優先されるのではないでしょうか?

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