- 業務用脱毛機を導入しよう
- 自分一人でも新規開業できる事業なら、脱毛サロンが良いと思った
- 既に美容エステをやっているから、脱毛機を追加投資しようかな
実際に、脱毛サロンを開業してから廃業、閉店する店がコロナ禍で急増しています。
今回の記事では、脱毛サロンを開業したい人がやるべきことを失敗しないための注意点付きでご紹介します。
脱毛サロンを開業しようと思ったらやるべきこと
脱毛サロンを開業するのは、とても簡単です。
無資格、未経験者でも簡単にオープンさせることができます。
しかし、準備だと思ってやっているけれど意味が無かったという悩みも増えています。
資格は民間資格でも有利になる？
2022年以降の開業を検討している方には、民間資格はほぼ無意味であると伝えます。
理由は簡単です。
有資格者が必ず施術をするとは限らないからです。
わかりやすいのは、一般社団法人日本脱毛普及協会の「脱毛士検定」です。
他にも、一般社団法人日本エステティック振興協議会の「認定美容ライト脱毛」資格制度も該当します。
結局、お客様に対して、サロンに資格者がいてもいなくても施術の技術がしっかりしているのであれば関係ありません。
資格の勉強をする時間があれば、もっと別のWebマーケティングの勉強をするべきと私は伝えています。
資格が顧客を呼び込むのではなく、集客術で、拡散や反応を高めるのが集客術です。
開業資金と運転資金の管理
開業資金とは、企業の際に必要となる一時的な資金のこと。
具体的には以下のような項目があります。
| 設備費 | 業務用脱毛購入費 |
| 賃貸料 | 物件の借入に必要な頭金 |
| 人件費 | パート、正社員の雇用に必要な経費 |
| 広告宣伝費 | Webサイト、SEO、MEO、ポータルサイト掲載料 |
| 販促物 | チラシやパンフレット、麺バースカード等 |
| 設備費 | ベッド、机、椅子、 |
| 消耗品費 | 使い捨てショーツ、ブラ、ジェルなど |
| その他 | 町内会費、駐車場、駐輪場、インターネット回線費用 |
もろもろ合わせれば、地域差もありますが、200万円～400万円以上の費用が必要とされています。
資金がないという場合に、安易にリースやレンタルをするのもおすすめできません。
運転資金とは、固定費の支払いを意味します。
つまりは、家賃、光熱費、人件費、広告経費などすべて売上がゼロでも発生する費用の支払いは極力減らすようにしましょう。
毎月赤字になっても、耐えられる期間を半年から1年分余力として残しておくことも大切です。
業務用脱毛機の選び方
業務用脱毛機を選ぶ際には、いろいろな選び方がありますが、2022年以降には医療脱毛でもLED脱毛機の導入が進んでいます。
従来の光脱毛機よりも効果が高まり、ランニングコストが安くなっているのが特徴です。
脱毛サロン開業の目的
単にやってみたいと思ったから思いつきで行動したというのなら、やめておくことをおすすめします。
経営上の集客等を考えていない人はうまくいきません。
従業員の育成を考えられない人に人はついてきません。
ブランディングを内装や外観で飾ろうとする人の集客方法は失敗する確率が高いです。
このように、経営の目的を明確にしないまま開業しても、ゴールまでの道のりが見えていません。
つまり、脱毛サロンを経営するとは、どういうリスクや戦略があるのかを楽しむことができない人には、おすすめできません。
単に簡単だからと思っていると、結果的にお客さんが来ないと、次のような項目を理由にしようとします。
- 立地が悪いからだ
- 知名度がないからだ
- 民間資格を持っていないからかもしれない
- 脱毛機を購入した会社の集客サポートが足りないからだ
すべて的外れです。
そもそも集客戦略とは、開業の半年前から準備が必要になります。
開業前にプレ予約を実施できるような体制になっていない状態では、稼働してもバタバタして何も動きが取れない状態になります。
美容業界で10年以上Web集客を担当してきたからこそ、新規サービス開始における集客の難しさをいやというほど味わってきました。
しかし、一方で年間1億円以上の売上を達成させることも成功させました。
うまくいかない流れもうまくいくための行動も経験してきたからこそ、これから開業したい方に少しでも失敗しないための情報を発信しております。
